治療費の自己負担額について

【掲載日】2011年01月21日

がん治療費.comより転載

公的保険と患者自己負担

がんの治療において、殆どの治療は公的保険の範囲内で行われていますが、新しい高度医療や一部の薬・器具等は公的保険でカバーされていません。今後医療技術進歩のスピードがますます加速することが予想されますが、その一方、日本の財政事情を考えると、公的保険でカバーできる範囲を技術進歩のスピードに合わせて拡大することは難しい状況にあります。そのため、公的保険でカバーされないがん治療の範囲はさらに増えるものと予想しています。

公的保険との関わりがあるがん治療費の自己負担のパターンは、概ね次のようになります。
②、③、④には、公的保険のカバーする治療とそうでない治療が混在しています。

公的保険が利用できる場合(下図緑色の部分のみ可能)


治療費

治療費

*)公的保険の患者自己負担割合を30%としていますが、患者さんの年齢により負担割合は変わります。さらに、後で述べる「高額療養費制度」の利用により最終的な負担は軽減されます。

がんの治療で問題になるのは③や④のケースです。
③は、公的保険の使える治療と使えない治療をいっしょに受けることになるため、本来公的保険が使える部分についてもすべて100%患者さんの負担となります。これを「混合診療禁止の原則」といいます。
判断が分かれるのは③のようなケースで、保険が使える治療と使えない治療について、異なる診療科を受診する場合にどうなるかという点です。
例えば、同じ病院の放射線腫瘍科で保険の使えない治療を受け、外科で保険の使える薬を処方してもらうような場合です。保険が使える治療と使えない治療をうける場合でも、④のケースのように医療機関が異なると、前者については保険の利用を認めているのが実情のようです。

ともあれ、保険の使える治療と使えない治療を同じ時期に受ける場合、医療機関により対応が異なることがあるようです。治療を開始する前に公的保険がどこまで使えるかどうか、受診される医療機関で説明を聴くことをお勧めします。


上記の記事は、「がん治療費.com」よりご提供いただきました。

「がん治療費.com」とは、がんと診断された方やそのご家族の方、さらに将来がんにかかった時の準備を考えている方等を対象に、がんの治療費の概要をお知らせすることを目的とするサイトです。
あるがんの種類(例えば、胃がんや肺がん)とがんの進行度(「ステージ」、「病期」ともいいます)を指定して治療費を検索すると、そのがんの状態で選択される代表的な治療法を複数ご紹介し、それぞれの治療に要する治療費総額を原則として5年分お知らせします。
さらに、複数表示された治療の選択肢のうち、関心のある選択肢を一つ選ぶと1年毎の治療費が5年間分表示されます。
関心のある治療を受けようと考えた時に、事前にこのサイトを利用して将来どの程度のお金が必要になるかイメージを掴んでいただき、医療機関と最終的な治療方針を話し合うときのお役に立てば、と思います。

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