闘病後の就労を考える ~その2~状況別のアドバイス
アイギーク株式会社代表
内田スミス あゆみさん
状況別のアドバイス
闘病を経験された方が仕事に復帰するにあたり、大きく考えられるケース別に、アドバイスをまとめてみました。
病気の状態や後遺症などにより、対応が変わる場合もあると思います。ひとつの参考意見として読んでいただければ幸いです。
元の職場から休職している場合
席を空けて待っていてくれる職場であれば、最も社会復帰がしやすいケースといえるでしょう。
会社によっては、正社員のポストは保持していても、前職は既に埋まっている場合があり、社内で空いている別のポジションを勧められることがあります。また、以前の仕事に復帰するよう会社が準備していても、当事者の体調が不十分で難しい場合も考えられます。
いずれの場合も、提示された仕事内容を、現在の自分の体調で遂行できるかどうか、担当医と相談して会社と交渉するのがよいでしょう。
時として、休職をきっかけに、いわゆる『肩たたき』が行われる場合もあります。
その場合、会社側の言い分を客観的に理解し、『病気や後遺症を理由に退職を迫られる』のであれば、担当医師から『復職ができる体調である』という診断を得た上で、復職の交渉をしていくのがよいでしょう。
不当な扱いを受けたと感じる場合は、行政の就労相談窓口や、無料法律相談などにアドバイスを求めることが有効だと思います。
残念ながら、会社が復職を支援しなかった場合は退職となりますが、『会社都合』の退職理由のほうが、失業保険を受ける際に有利となります。
新しく就職先を見つける場合
病気治療を経て、就職活動を始める場合、履歴書に闘病の記録をどう書くか難しい問題となります。履歴書には、ブランクの事実とともに、現在は体調が回復し、十分就労できる状態にあることをPRするのが望ましいでしょう。
もし、闘病中に、就職に有利な勉強をしていたのであれば、そのことをアピールするのもよいと思います。履歴書に疾患名を書く必要はなく、医師の診断書を提出する必要もありません。採用側は、採用時に健康診断を義務づける場合が多いため、その結果で、就労する健康状態かどうかが判断されます。
ハローワークや転職紹介会社には、カウンセリングサービスがありますので、自分の病歴と再就職の方法を相談することも一案です。

















